デジタルサイネージ（2011年11月）

　電車の車内や駅のコンコース、ビルの壁など、至る所で目にするようになったデジタルサイネージ（電子看板）。文字や音声、画像、動画を活用したコンテンツを発信できるメディアとして注目を集めている。消費者の認知度はまだ低いが、ハードウェアやシステム構築、コンテンツ配信サービスなど、さまざまな分野で成長が期待できる。

2015年には09年の約2.3倍に成長

　消費者の間では、まだデジタルサイネージはそれほど知られていないが、中期的にみれば関連する製品・サービスのビジネスボリュームは増えそうだ。図は、富士キメラ総研が調査した2009年の市場規模と15年の予測を示したもの。市場全体は、09年の実績が661億円だったのに対し、15年には1493億円になる見込みで、約2.26倍に急成長する予想だ。

デジタルサイネージの市場規模

　マーケットを細分化してみると、関連する機器やシステムの販売・構築サービスのマーケットは、15年には09年比べて24％伸び、548億円規模になる。それ以上に伸びるのが、コンテンツ制作・配信の関連分野と、広告だ。コンテンツ制作・配信に関する15年の市場は、09年に比べて約2.6倍。広告は、デジタルサイネージ機器を設置する企業や公共機関、広告代理店が広告出稿主から得る金額で、15年の市場規模は09年に比べて、約5倍。金額は770億円になる見込みで、デジタルサイネージ市場の約半分を占めることになるとみられる。広告のビジネスを細分化すると、交通機関向けと、「インストアメディア」が670億円と大半を占めることになりそうだ。小売り・流通業または交通機関向けの情報システムソリューション事業を展開する企業にとっては、デジタルサイネージは今後の有力商材になるとみていいだろう。

★詳細な解説記事
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※本記事は、週刊BCN 2011年11月7日付 vol.1406より一部抜粋したものです。会員登録していただくと、オリジナルの記事全文をお読みいただけます。会員登録はこちら（無料）。